自然再生ONLINE
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丹沢大山の自然再生
自然再生活動モニタリング総合解析評価・検証
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評価・検証


丹沢大山自然再生計画における評価・検証の仕組み

自然再生のための6つの基本原則

丹沢大山総合調査実行委員会により作成された「丹沢大山自然再生基本構想」では、次のように自然再生のための6つ基本原則を掲げています。

流域一貫の原則 流域単位で現状を把握し、流域を一貫として捉えた循環系として管理を行う。
統合的管理の原則 横断的な主体により全体のマネージメントを行う。
順応的管理の原則 モニタリングに基づいた計画・事業の評価・検証を行い、柔軟に対応する。
参加型管理の原則 多様な主体の自主的な参加により自然再生を進める。
景観域を単位とした管理の原則 特徴的な景観域において取組を示し、それらを統合して管理することで全体の再生を図る。
情報公開の原則 多様な主体が十分に意思疎通するために、情報を共有化する。


順応的管理

予測が難しい自然の生態系を対象としており、予想通りの結果にならないことが想定されます。このような対象を管理していくためには、事業の効果をこまめに評価・検証し、その検証結果をこまめに事業実施へ反映させていく「順応的管理」が必要となります。

PDCA

評価・検証の実施体制

2007年(平成19年)3月に神奈川県が策定した丹沢大山自然再生計画では、多様な主体から構成される自然再生事業の協議機関である「丹沢大山自然再生委員会(事業計画・評価専門部会)」において、事業の評価・検証を行うこととしています。
「丹沢大山自然再生委員会」から意見や提案をうけて、事業主体(県)は計画の必要な見直し等を行っていくことになります。



評価・検証の新たな試み

評価・検証の過程に、統合型管理の原則および参加型管理の原則を当てはめた新たな評価・検証の仕組みを試みています。
具体的には、次のとおりです。
1)2つまたはそれ以上の課題を横断的に評価・検証する。
2)多様な関係者により評価・検証する。



評価・検証の実際